地震は生活に大きな影響を与える自然災害。これまで甚大な被害をもたらした大地震が多々発生しています。特に、関東大震災や阪神・淡路大震災、東日本大震災などは、多くの人々の記憶に刻まれています。
今回のコラムでは「日本の地震の歴史」をテーマに、過去に発生した大地震について解説します。地震の歴史を知ることは、防災対策や備えの重要性の再認識や、適切な対策のヒントにもなりますのでぜひご覧ください。
日本で地震が多い理由
日本は「地震大国」と呼ばれるほど、世界的に見ても地震の発生回数が多い国です。実際に、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の約20％が日本周辺で発生しており、歴史を振り返っても過去にも大規模な地震による被害が数多く記録されています。
それでは、なぜ日本ではそれほど頻繁に地震が発生するのでしょうか。
①日本は4つのプレートがぶつかり合う場所にある
日本列島は、「ユーラシアプレート」「北米プレート」「太平洋プレート」「フィリピン海プレート」 という4つのプレートがせめぎ合う地帯に位置しています。プレートとは、地球の表面を覆う巨大な岩盤のことです。
このプレート同士がぶつかり合うことで、ひずみが蓄積し、それが限界に達し、歪みが解放されることで地震が発生します。特に、日本の東側では太平洋プレートが北米プレートの下に沈み込む「沈み込み帯」となっており、これが地震を引き起こす大きな要因になっています。
②日本周辺にある主な地震の震源帯
日本の周辺には、地震が発生しやすい「日本海溝」「南海トラフ」「相模トラフ」 などの震源帯が存在しています。
日本海溝（東北沖）：東日本大震災（2011年）を引き起こしたプレート境界
南海トラフ（西日本沖）：今後発生が懸念される「南海トラフ巨大地震」の震源帯
相模トラフ（関東沖）：関東大震災（1923年）を引き起こした震源帯
これらの震源帯では、プレートの動きによって大規模な地震が繰り返し発生しており、日本全域は常に地震のリスクにさらされています。
③活断層による地震の発生
日本には約2,000本以上の活断層が存在しており、それも地震の発生に大きく関わっています。活断層とは、過去に何度もずれ動いた痕跡があり、将来も再び動く可能性のある断層のことです。
例えば、1995年の阪神・淡路大震災（マグニチュード7.3）は、六甲・淡路島断層帯のズレによって発生しました。そのような内陸部の活断層地震は、都市部に近い場所で発生することが多く、直接的な被害をもたらす危険性が高いとされています。
④火山活動との関係
日本は、「環太平洋造山帯」 に属しており、活火山が多い地域でもあります。火山活動が活発なエリアでは、マグマの動きによって地殻が不安定になり、地震が発生しやすくなります。実際に、火山活動によって誘発される『火山性地震』が発生することがあります。
日本の地震の歴史
日本の地震の歴史を年表にまとめ、特に高度経済成長を遂げ、耐震性の向上や防災対策の強化が求められる時代となった昭和後期以降に発生した大地震について解説していきます。
昭和後期
1964年（新潟地震）
日本海側で発生したM7.5の地震で、液状化現象が大きな問題となり、高層ビルや建物の倒壊が相次ぎ、地震による液状化対策の重要性が認識されました。新潟駅周辺の住宅地が広範囲で沈下するなど、インフラへの影響が深刻でした。
1978年（宮城県沖地震）
東北地方の太平洋沖で発生した地震（M7.4）で、仙台市などに大きな被害をもたらしました。この地震を契機に、建築基準法が改正され、1981年に新耐震基準が制定されました。
平成時代
1995年（阪神・淡路大震災）
M7.3の直下型地震で、兵庫県を中心に甚大な被害をもたらしました。都市直下型地震の脅威が再認識され、高速道路の倒壊や火災による被害が拡大しました。死者6,434人、建物の全壊約25万棟と、戦後最悪の被害を記録し、防災意識が向上し、耐震補強や都市防災計画の見直しが進められました。
2004年（新潟県中越地震）
M6.8の直下型地震で、新潟県を中心に土砂崩れや住宅倒壊が多発しました。山間部での地震被害の深刻さが注目され、道路の耐震化が進められる契機となりました。
2007年（新潟県中越沖地震）
M6.8の直下型地震で、最大震度6強を観測した新潟県中越沖を震源とする大地震。電気、水道、ガスなどのライフラインが大規模に断絶し、また多くの道路や橋が損壊するなどの甚大な被害が発生し、新潟県や周辺地域だけでなく、日本全体の防災政策にも影響を及ぼした災害の一つ。
柏崎刈羽原子力発電所でトラブルが発生し、原子力発電所の耐震基準の見直しが進められるきっかけとなりました。
2011年（東日本大震災）
M9.0の巨大地震で、日本国内では観測史上最大の規模となり、巨大津波により広範囲が浸水し、原子力発電所の事故も発生しました。死者・行方不明者約18,500人、建物被害約120万棟と、未曾有の大災害となり、これを受けて津波対策の強化、避難体制の見直し、建築基準の改正、電力インフラの安全対策強化が進められました。
2016年（熊本地震）
M7.3の直下型地震が2度発生する異例の地震でした。震度7を2回観測し、熊本城や阿蘇大橋などの重要な建造物が大きな被害を受けました。活断層型地震への備えがさらに強化されるきっかけとなりました。
令和
2024年（能登半島地震）
M7.6の地震で、石川県能登地方を中心に広範囲で被害が発生しました。津波や建物倒壊による被害が大きく、道路の寸断や大規模な停電も発生し、現在も復旧活動が続けられています。
現代では、過去の大地震の経験を踏まえ、耐震基準の向上、津波防災、地震予知技術の発展が進められています。特に、南海トラフ地震や首都直下地震への対策が急務となっており、全国各地で耐震補強や避難訓練等が強化されています。
また、スマートフォンの緊急地震速報や、AIを活用した地震解析など、新しい技術の導入が進んでいるのも特徴です。今後も、「備え」が命を守る重要な要素となるため、一人ひとりが防災意識を持ち、地震に対する知識と対策を強化することが求められています。
今後30年以内の発生が予想されている大地震
今後30年以内に予想されている震度6弱以上の大地震として「南海トラフ地震」「首都直下地震」「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震」「中部圏・近畿圏直下地震」が挙げられます。
南海トラフ地震
静岡県沖から九州沖にかけての南海トラフ沿いで発生が予想される巨大地震です。おおむね100～150年周期で発生しており、前回の1946年昭和南海地震から80年近くが経過しているため、今後30年以内の発生確率は70～80％とされています。
この地震では、マグニチュード（M）8～9の巨大地震が想定され、特に高知県・愛知県・静岡県などの沿岸部で津波被害が深刻になると予測されています。
首都直下地震
東京都心部やその周辺で発生が予測される地震で、プレートの沈み込みによる地震や活断層型の地震など、様々なタイプの発生が想定されています。特に、M7クラスの直下型地震が発生した場合、建物の倒壊や火災の発生、交通機関の麻痺が深刻化すると考えられています。
日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震
東北地方から北海道沖にかけての海溝で、大規模な地震が周期的に発生してきました。特に、M8～9クラスの超巨大地震が今後発生する可能性が高いとされ、東北地方・北海道の太平洋沿岸では大津波が発生するリスクがあります。
中部圏・近畿圏直下地震
中部圏・近畿圏では、複数の活断層が分布しており、直下型地震の発生が懸念されています。特に、愛知県・大阪府・兵庫県などの都市部では、M7クラスの地震が発生した場合、建物倒壊や火災、交通・経済活動への影響が深刻になると考えられています。南海トラフ地震と連動する可能性もあり、被害はさらに拡大する可能性があります
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地震から身を守るためには
日本は地震が多い国であり、歴史を振り返ると甚大な被害をもたらした大地震が数多く発生してきました。古代から現代にかけて、日本人は地震と共に生き、その経験をもとに防災・減災対策を進めてきました。しかし、今後も南海トラフ地震や首都直下地震など、大規模な地震が発生する可能性が高く、さらなる備えが必要です。
日頃から防災意識を高め、家具の固定や避難ルートの確認、非常用備蓄の準備を行うことが、被害を最小限に抑えるカギとなります。災害はいつ起こるかわかりませんが、適切な備えがあれば大切な命や財産を守ることができます。
アイディールブレーンでは、地震の被害を軽減し、安全な住環境を実現するための、様々な防災製品を提供しています。たとえば、「ガムロック」は、家具や家電の転倒を防止し、室内の安全を確保するのに役立ちます。
また、「制震テープ」「ミューダム」「ディーエスダンパー」といった住宅向けの制震ダンパーは、地震の揺れを抑えることで建物の損傷を軽減し、より安全な居住空間を実現します。
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