家をまるごとダンパーにする
制震テープ®

高層ビルの制震装置を木造住宅へ

制震テープ®は高層ビルの制震装置に用いられる粘弾性体を、木造住宅用として両面テープ状に加工したもので、110年間以上の耐久性をもっています。

制震テープ施工イメージ

制震テープ®のからくり

下のイラストのように、大地震時に柱と梁が平行四辺形に変形するのに対し、面材は長方形のまま抵抗するため相互間にズレが生じ、釘が曲がったり折れたりします。そのため住宅全体が緩み、地震の度に変位はドンドン大きくなっていきます。
このズレる部位に厚さ1mmの制震テープ®を挟むことによって、振動エネルギーが熱エネルギーに変換され揺れが軽減されます。

制震テープのからくり

繰り返しの地震に強い

下のグラフのように、制震テープ®を施工した住宅は、繰り返しの大地震を受けても住宅の揺れはほぼ同じ変位を保ちます。

制震テープ施工イメージ
制震テープ製品画像
地震回数と変位量の変化

固有周期と共振~損傷~倒壊

新築住宅は、比較的地震の影響を受けにくい0.1~0.2秒の短い固有周期をもっていますが、木痩せや度重なる地震で建物が緩むと、固有周期は0.3~0.5秒に移行し、地震波と共振して大きな損傷を受けることになります。余震でドンドン損傷が進み倒壊に至るのも、このことが原因のひとつになっています。

最大80%揺れを低減

実物大振動実験風景

住宅まるごとダンパー

兵庫県南部地震を何度も与えた実物大振動実験に於いて、制震テープ®を使用すれば、住宅の揺れ(層間変位)を最大80%低減できることを確認しています。これは、制震テープ®を全体にバランス良く配置し、住宅まるごとダンパーにしているからこそ為せる業です。

層間変位グラフ
実物大振動実験風景

高層ビルの制震装置を木造住宅へ

高層ビル用に開発された粘弾性体

高層ビル用に開発された粘弾性体は、耐久性とエネルギー吸収性に大変優れています。粘弾性体を2枚の鋼板に挟んだビル用制震装置は、強すぎて一般住宅には不向きでしたが、この材料に注目し、粘弾性体を両面テープ状に加工し、柱・梁と面材の間に挟み込むことで大地震時の損傷を極限まで抑える住宅用制震システムを開発しました。

制震ビル
各種証書

110年後も十分な制震性能
いつまでも安心して住み続るために

劣化の三要素

劣化の三要素のうち制震テープ®にとって問題となる熱劣化について、アレニウス法に基づく促進実験により、110年以上の間、粘着強度の変化率が0~-10%間を安定推移することが実証されました。

促進実験グラフ

500m以上を分散配置します
夏でも冬でもバランス良く制震性能を発揮

サーモグラフィー

制震テープ®工法とは

制震テープ®工法とは、両面テープ状に加工した粘弾性体を約500m以上分散配置し、建物そのものを制震装置として機能させ、住宅をまるごとダンパーにする工法です。
粘弾性体は、夏に柔らかく、冬に硬くなるという欠点がありますが「常に建物全体でやさしく地震力を受け止める」のでバランス良く制震性能を発揮します。
※建物の大きさや施工箇所・方法により増減します。

制震テープ<sup>®</sup>

一般的な制震住宅は...

一般的な制震住宅は、建物の1Fのわずか数ヶ所に制震壁(制震装置が設置された壁)が集中配置されているだけです。粘弾性体は、夏と冬の粘度が10倍以上も異なるという欠点があるため、数ヶ所に設置しただけでは、夏は制震壁が柔らかすぎて制震効果が著しく低下し、また、冬は制震壁だけが硬くなり、地震が起きると応力集中が生じて足元が破損する可能性があります。

夏の制震住宅
冬の制震住宅

耐震+制震で無損傷を目指す
人命の安全だけではなく住宅の価値も守ります

耐震イメージ
耐震イメージ
耐震イメージ
耐震イメージ


耐震+制震イメージ
耐震+制震イメージ
耐震+制震イメージ
耐震+制震イメージ

私たちが考える地震対策

建築基準法で規定された耐震構造は「人命の安全」を守るのが精いっぱいの最低限の地震対策です。日本は世界一の地震多発国です。
新築直後に大地震が来たらどうなるでしょうか?家が傾き、サッシが破損し、壁紙が破れ...それらの補修費用で二重ローンになるかもしれません。新築時に追加費用を出してでも安心できる地震対策を講じておくことをお勧めします。
アイディールブレーンは、度重なる大地震後でも無損傷を目指します。
約500m以上の長さの制震テープ®を家全体にバランス良く配置し「住宅まるごとダンパー」にします。
これは一般的な制震住宅の10倍以上のエネルギー吸収量に相当します。
※建物の大きさや施工箇所・方法により増減します。

息をひそめる大地震
いつ、どこで起こってもおかしくない大地震

世界一の地震多発国「日本」

記憶に新しい熊本地震(2016年)、東北地方太平洋沖地震(2011年)や、今後予想される東海・東南海地震、首都直下型地震だけが地震リスクではありません。近年だけでも日本各地にこれだけ多くの大地震が発生しています。日本中、いつ、どこでも、大地震が起こる可能性があります。

MAP
「制震テープ®」はアイディールブレーン株式会社の登録商標です。

製品に関するお問い合わせ

TEL 03-6910-0411(代表)
受付時間:9:00~18:00
土日祝および弊社指定休業日をのぞく

資料請求やメールでのお問い合わせ


PAGE TOP