| 2024/6/21(金) | HISTORY ヨダ工務店様Interview「制震テープをしっかり施工すれば..」公開 制震テープ®の材料特性を活かしてC値0.1という高レベルな気密性能を実現する制震テープマスター。設計・施工者の視点から色々お話を伺いました。 |
| 2024/6/13(木) | お知らせ モック様共催「制震テープ®効果検証」公開実験を開催しました |
| 2024/4/1(月) | お知らせ 能登半島地震における弊社製品採用建物の被害調査 弊社製品（制震テープ／ミューダム）採用建物の被害状況について調査を実施した結果、無被害であったことをご報告いたします。 |
制震テープ®は高層ビルの制震装置に用いられる粘弾性体を、木造住宅用として両面テープ状に加工したもので、110年間以上の耐久性をもっています。
下のイラストのように、大地震時に柱と梁が平行四辺形に変形するのに対し、面材は長方形のまま抵抗するため相互間にズレが生じ、釘が曲がったり折れたりします。そのため住宅全体が緩み、地震の度に変位はドンドン大きくなっていきます。
このズレる部位に厚さ1mmの制震テープ®を挟むことによって、振動エネルギーが熱エネルギーに変換され揺れが軽減されます。
下のグラフのように、制震テープ®を施工した住宅は、繰り返しの大地震を受けても住宅の揺れはほぼ同じ変位を保ちます。
新築住宅は、比較的地震の影響を受けにくい0.1～0.2秒の短い固有周期をもっていますが、木痩せや度重なる地震で建物が緩むと、固有周期は0.3～0.5秒に移行し、地震波と共振して大きな損傷を受けることになります。余震でドンドン損傷が進み倒壊に至るのも、このことが原因のひとつになっています。
※画像はイメージです
兵庫県南部地震を何度も与えた実物大振動実験に於いて、制震テープ®を使用すれば、住宅の揺れ（層間変位）を最大80%低減できることを確認しています。これは、制震テープ®を全体にバランス良く配置し、住宅まるごとダンパーにしているからこそ為せる業です。
※1 建物のプランによって部分的な施工になる場合があります。
引用：日本建築学会大会学術講演梗概集（北海道）2013年8月「粘弾性体テープを用いた木造制震住宅に関する実験的研究」
高層ビル用に開発された粘弾性体は、耐久性とエネルギー吸収性に大変優れています。粘弾性体を2枚の鋼板に挟んだビル用制震装置は、強すぎて一般住宅には不向きでしたが、この材料に注目し、粘弾性体を両面テープ状に加工し、柱・梁と面材の間に挟み込むことで大地震時の損傷を極限まで抑える住宅用制震システムを開発しました。
劣化の三要素のうち制震テープ®にとって問題となる熱劣化について、アレニウス法に基づく促進実験により、110年以上の間、粘着強度の変化率が0～-10%間を安定推移することが実証されました。
制震テープ®工法とは、両面テープ状に加工した粘弾性体を約500m以上※1分散配置し、建物そのものを制震装置として機能させ、住宅をまるごと※2ダンパーにする工法です。
粘弾性体は、夏に柔らかく、冬に硬くなるという欠点がありますが「常に建物全体でやさしく地震力を受け止める」のでバランス良く制震性能を発揮します。
※1 建物の大きさや施工箇所・方法により使用量は増減します。
※2 建物のプランによって部分的な施工になる場合があります。
建築基準法で規定された耐震構造は「人命の安全」を守るのが精いっぱいの最低限の地震対策です。日本は世界一の地震多発国です。
新築直後に大地震が来たらどうなるでしょうか？家が傾き、サッシが破損し、壁紙が破れ...それらの補修費用で二重ローンになるかもしれません。新築時に追加費用を出してでも安心できる地震対策を講じておくことをお勧めします。
アイディールブレーンは、度重なる大地震後でも無損傷を目指します。
約500m以上※1の長さの制震テープ®を家全体にバランス良く配置し「住宅まるごと※2ダンパー」にします。
※1 建物の大きさや施工箇所・方法により増減します。
※2 建物のプランによって部分的な施工になる場合があります。
記憶に新しい熊本地震(2016年)、東北地方太平洋沖地震(2011年)や、今後予想される東海・東南海地震、首都直下型地震だけが地震リスクではありません。近年だけでも日本各地にこれだけ多くの大地震が発生しています。日本中、いつ、どこでも、大地震が起こる可能性があります。
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