注文住宅を建てる際の注意点を徹底解説!失敗・後悔しないためのポイント

耐震・制震・免震

注文住宅を建てる際には、住宅会社選びから引渡しまでの間にさまざまな注意点があります。注意点を十分に確認しないまま家を建ててしまうと、購入後に後悔するだけでなく、大きなトラブルに見舞われることもあり得るでしょう。今回は注文住宅を建てる際に失敗・後悔しないためのポイントについて解説していきます。

注文住宅を建てる際の流れを確認

ステップ

注文住宅を建てる際のステップの一例をご紹介します。

  • 予算と条件を決める
  • 資金計画を立てる
  • 業者・土地に関する情報を収集する
  • 業者・土地を絞り込む
  • 見積書をもらう
  • 詳細を打ち合わせする
  • 売買契約を締結する

はじめに予算と条件を明確にして、資金計画を立てます。おおよそのプランを決めた後にやるのが、業者・土地に関する情報収集と絞り込みです。業者・土地が絞り込まれてきたら、見積書をもらって詳細の打ち合わせを進めて、契約内容に合意したら契約を締結します。

注文住宅を建てる際の注意点・コツ

注文住宅を建てる際の注意点

注文住宅を建てる際の注意点を以下8つの観点から解説していきます。

  • 無理のない予算・資金計画を立てる
  • 信頼できる業者を選ぶ
  • 見積書を細部まで確認する
  • 見積もりは比較できるものとできないものを知っておく
  • 優先順位や妥協点を決めてから打ち合わせする
  • 打ち合わせ内容は議事録に残す
  • 契約前に調査をしておく
  • 担当者の対応に少しでも違和感を持ったら一旦立ち止まる

無理のない予算・資金計画を立てる

注文住宅を建てる際には、無理のない範囲で予算を決める必要があります。予算は住宅を建てるエリアや立地、広さによって異なりますが、どの程度の支払いが必要になるかを大まかにイメージすることは大変重要です。

たとえば、国土交通省がまとめている「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると、土地購入を含む注文住宅の場合、購入資金の平均は5,436万円となっています。まずはこの金額を目安にして、対象とするエリアにおける予算を考えていきましょう。

予算をある程度決めたら、住宅ローンの支払い金額を考えます。住宅ローンを決める際には、生活が困窮しないようにすることが大事です。月々のローンの返済額は返済比率を基準にして考えるのが望ましいとされています。

返済比率 = (毎月の返済額×12) ÷ 額面年収

一般的に返済比率は、20~25%程度が目安とされています。

この返済比率をベースにして、額面年収別の月々のローン返済金額をまとめると以下のようになります。

額面年収月々のローン返済金額
500万円8.3~10.4万円
600万円10.0~12.5万円
700万円11.7~14.6万円
800万円13.3~16.7万円
900万円15.0~18.8万円
1000万円16.7~20.8万円

先ほど紹介した「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると、購入資金のうち59.4%にあたる3,772万円が平均的なローンの金額なので、返済比率をもとにするとおおよその返済期間がわかるでしょう。

このように購入資金の目安がわかれば、準備すべき頭金(貯金額)と、月々のローン返済額、ローンの返済期間を明確にでき、自分にとって無理のないプランを建てられるようになるのです。

信頼できる業者を選ぶ

土地探し、住宅会社選びの際には、信頼できる業者を選ぶことが重要です。注文住宅の建築は、大きく分けると大手のハウスメーカーに依頼する、中小規模の工務店に依頼する、設計事務所に依頼する方法があります。

大手のハウスメーカーは、規格化された量産可能な住宅が得意です。同じ規格の資材を工場で生産することで、建物の品質を一定に維持しながらも資材のコストをおさえて短い納期で建築できるようになっています。一方で、有名人によるテレビのCMで広告宣伝費がかかっていることからかえって割高になったり、理想の住まいを実現するための自由度が低かったりすることがデメリットです。同じ会社であっても、担当者によって対応の良し悪しがわかれるケースもあります。

中小規模の工務店は、職人と直接やりとりをしながら理想の家を実現したいときに向いています。また、大手のハウスメーカーのように中間の会社がないので、比較的安価に建築できることもメリットです。一方で、大手のように標準化されたプロセスがなかったり、アフターサポートが不十分になったりするケースもあり、不具合があったときに満足いく対応をしてもらえないリスクが考えられます。

設計事務所は住宅の設計のみを行い、実際の工事は工務店が担当します。設計事務所は建築工事はせずに設計だけを仕事にしているので、間取り、コストなどの観点で施主にとってベストなオプションを提案してくれることがメリットです。一方で、設計事務所に関する情報はハウスメーカーや工務店に比べると少ないので、自分に合った設計事務所を探すのに時間がかかるかもしれません。

業者選びの際には、複数の業者の話を直接聞いて確かめるのと同時に、過去の実績や評判などの情報をできるかぎり収集して、信頼できる業者を選ぶようにしましょう。身近に家を建てた知り合いがいるなら、どのように業者選びをしたかを聞いてみるのも1つの方法です。

見積書を細部まで確認する

見積書は明細を提出してもらい、細部まで確認することが重要です。たとえば見積書に「◯◯一式 ****円」などと表示されている場合は、中身が何かがわかる明細を必ずつけてもらいましょう。たとえば、具体的な工事の項目、使用する建築資材や設備、数量や単価などを出してもらいます。チェックするときには、依頼したい内容がすべて含まれているか、追加費用が後出しされる可能性があるか、相場を大きく超える金額になっていないかなどを確認していきましょう。また、出費を伴うキャンセルのタイミングについて、この時点でしっかり確認しておきましょう。

見積もりは比較できるものとできないものを知っておく

注文住宅を建てる際に、よくあるのが複数の業者に見積を依頼して比較検討する「相見積もり」です。相見積もりをすれば、施主の無知につけ込んで高額請求されるリスクを軽減できます。しかし相見積もりをしても、すべてのことが詳細に比較できるわけではないのです。

たとえば、建築資材や設備は価格が決まっているので価格を比較することは容易です。一方で職人の能力や施工精度といった部分は見積もりを見ても単純比較できません。見積もりが安い業者に頼んだら、実は手抜き工事だったという可能性もゼロではありません。

複数の業者から見積もり金額を入手したら、比較できるものと比較できないものに仕分けして、比較できないものについては業者に直接確認をして、価格と品質が釣り合ったものなのかをよく確認するようにしましょう。

優先順位や妥協点を決めてから打ち合わせする

見積書が明確になったら、実現したいことと費用のバランスを見ながら内容の取捨選択をしていきます。その際に、エリア、生活環境、利便性、家の広さ、家の構造などのポイントをリストにして、どの項目が優先で、どの項目が妥協可能かを決めておけば、打ち合わせがスムーズです。家族の中で意見が異なる場合は、事前にしっかり話し合って結論づけておくことも重要です。

打ち合わせ内容は議事録に残す

打ち合わせをした内容は必ず議事録等の書面に残すようにしましょう。口約束で物事を決めると、言った言わないのトラブルになったり、お互いの認識が異なるまま工事に進んでしまう場合もあります。

打ち合わせした内容は書面に残して、お互いに認識の違いがないかを確認しながら進めましょう。重要なことは設計図に反映するなどすることも大事です。また、打ち合わせ回数が多くなると議事録や設計図の修正箇所が多くなってくるので、打ち合わせのたびにそれまでの取り決めを再度確認するくらいの念を入れてもよいでしょう。

大きなトラブルが起こると、施主と業者側で嫌な思いをしたまま引き渡しになってしまいます。そうしたトラブルを未然に防ぐためには、面倒であっても書面で1つずつ丁寧に確認することが大事なのです。

担当者の対応に少しでも違和感を持ったら一旦立ち止まる

ハウスメーカーや施工業者の言動に少しでも違和感を持ったら、一旦立ち止まって考えたり、納得いくまで質問したりするようにしましょう。担当者によっては、自社の成績を確保するために契約を急かしてくるケースがあります。また、回答が遅い、回答内容が曖昧、何か大事なことを隠しているような気がするなど、担当者の対応に問題のあるケースもあるでしょう。打ち合わせ中に些細なことでも違和感を持ったら、急がずに一つ一つ確認をしながら次のステップに進むことをおすすめします。

注文住宅を建てる際の注意点をチェック

注文住宅を建てる際の注意点

注文住宅を建てる際に注意すべき点は、以下8つでした。

  • 無理のない予算・資金計画を立てる
  • 信頼できる業者を選ぶ
  • 見積書を細部まで確認する
  • 見積もりは比較できるものとできないものを知っておく
  • 優先順位や妥協点を決めてから打ち合わせする
  • 打ち合わせ内容は議事録に残す
  • 契約前に調査をしておく
  • 担当者の対応に少しでも違和感を持ったら一旦立ち止まる

家を建てる意欲が高まってくると、ついつい冷静さを欠いてしまい、重要なポイントを見逃してしまうかもしれません。

建てた後に「こんなことになるなら、もっと冷静に考えておくべきだった」と思わなくてよいように、注意点を確認しながら一歩ずつ確実に進めるようにしていきましょう。

なお、住宅を購入する際には地震対策を考えることも重要です。大きな地震はごくまれにしか起きないものですが、ひとたび大きな地震がくると家屋に多大な損害が出てしまいます。建築基準法で規定された耐震構造は「人命の安全」を守るのが精いっぱいの、最低限の地震対策です。アイディールブレーンでは、「人命の安全」に加えて、「住宅の価値」も守る「制震(せいしん)」を可能とする製品を多数販売しています。「制震(せいしん)」構造にして住宅の価値を長く保ちたいという方は、ぜひアイディールブレーン製品もあわせてご検討ください。

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